不動産は今買い時じゃない3つの理由

不動産価格高騰、融資の難しさ・・・不動産を今買うべきでない理由を考えました。

不動産が買いたくて、大家さんになりたくて仕方ないのですが、いろいろ考えてみるとやっぱり買い時ではない気がしてきました。タイミング的には「今」ではない理由をいくつか考えていきます。

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不動産価格は明らかにバブル化

ここ数年の不動産投資ブームや東京オリンピックもあり不動産価格は明らかに高騰しています。

国土交通省のデータをみても明らかです。

参照:国土交通省

不動産投資成功のために必要なのは、通常の相場よりも圧倒的に安く買うこと。リーマンショックの時代においては、相続税が払えずやむを得ず安く物件を手放す人が多かったため、利回りの非常に高い物件がゴロゴロしていたそうです。

現在利回りの高い物件を探そうとすると、全室空室、建築法違反といった初心者にはハードルが高く、銀行の融資付けも難しい物件しかほとんどお目にかかれません。

不動産は欲しくてたまりませんが、利回りが低くキャッシュフローがでない物件はわざわざ買おうとは思いません。

銀行の融資姿勢も消極的

最近、たまーに見つける良い物件を銀行に見てもらっても、反応が薄かったり、「うちはもうやらないんです」といった反応を受けることが多くなってきました。

それもそのはず。金融庁、日銀からもこんなお達しがでているから。

 銀行が賃貸住宅の建設資金を個人に貸し出す「アパートローン」が膨張を続けている。日銀によると、2016年の融資額は前年比21.1%増の3兆7860億円に達し、比較可能な10年以降で最大。しかし、過剰な貸家建設で空室が増え、ローンを返済できなくなる大家が続出することも懸念されており、日銀は警戒を強めている。

出典:アパート融資の膨張警戒=建設過剰で空室増も―日銀

「このままでは80年代の不動産バブルやリーマンショック前のプチバブルの二の舞いになる。泥沼に陥る前に手を打つべき

金融庁や日銀が目の敵にするのが、急増するアパート・マンション建設向け融資(アパートローン)だ。

出典:森金融庁が「アパートローン」に鉄槌

銀行としても、監督庁である金融庁や日銀が警戒している事業を積極的に行っていくわけありません。

国としても現在の不動産投資ブームは完全にバブルと見ており、今後の融資引き締め情勢は続いていくと考えられます。

不動産投資は規模が大きく、銀行からの融資を引けないとそもそもスタートラインに立つことさえできません。融資がそもそも引けないと、やりたくてもできないのです。

次のリーマンショックがそろそろくる

現在日経平均は2万円代と不安定ながらも過去の推移と比較すると、好調です。アメリカ経済もトランプの影響もあって好調。

しかしながら、歴史的に見ても1987年のブラックマンデーに始まり、10年に2度のタイミングで世界恐慌は起こっています。

世界的にも石油価格の下がりすぎ問題や、ドイツ銀行の問題等、いつ何が引き金で不景気が誘発されるかわからない状況です。

ましては東京オリンピックが終わったら日本はどうなるでしょうか。オリンピックが終わるとその反動で必ず景気は停滞すると言われています。

そろそろ不景気がくるのであれば、不景気の時に安く物件を買いたいですよね。

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不動産投資は「待ち」のフェーズ

初心者(空室を埋めるノウハウがない)の不動産投資は「待ち」の姿勢が現状ベストだと思います。

もちろん、通常より安く良い物件は狙っていったらいいと思いますが、自分の基準を満たさない不動産は今の時期無理して買わない方がよいでしょう。

私も、つい昨年までは積極的に探していましたが、やはり非常に買いのタイミングではないのではと考えはじめ、よっぽど良い物件でない限り動いていません。

不景気で物件価格が下がった時に買うのがベストだと思うので、それまで待ちたいと思います。

しかしながら、不動産投資はセミリタイアする一番の方法だと思っているのも事実。女性にもおすすめできる投資法なので、興味のある方は下記も読んでみてください。

女性が不動産投資をすべき3つの理由
なぜ女性が「不動産投資」なのでしょうか。ほかの投資と比べてリスクが高く、金額も大きいイメージのある不動産投資。女性こそ取組みたい理由は何なのでしょうか。

以上、「不動産は今買い時じゃない3つの理由」の記事でした!ご精読ありがとうございました♪

(Written by にーちぇ)

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